テレカプラシリーズ
1973年の公衆回線の開放まで公衆電話回線には電話局から支給された電話器しか接続を許されませんでした。その後1985年の“通信の自由化”によって通信ネットワークは完全に開放され、認定を受けた機器であればユーザーは自由に接続できるようになりました。その結果、現在ファクシミリの普及率において日本は世界のトップに位置し、パソコン通信が一部のマニアだけでなく、広く一般にも利用され始めています。
今や電話回線を用いた情報の伝送は限られた専門家が特権的に用いるものではなく、一般の人が日常的に使用できる道具になりました。このような通信ネットワークの自由化に伴い、エム･システム技研では電話回線を利用して遠隔地の監視や制御を行うことを目的とする、テレカプラシリーズを開発しました（“テレカプラ”はエム･システム技研の登録商標です）。
テレカプラシリーズの概要
広い地域に散在している設備を手をかけずに効率的に運用するには、設備の稼働状況を把握するための遠隔監視が必要です。また、設備に不具合が発生した場合に速やかに処置できることも重要です。
テレカプラを遠隔地の設備に付帯して設置することにより、大がかりな設備を用いることなく設備の稼働状況の監視と異常の検出が可能になります。異常を知らせる警報信号がオンになるか、あるいは計測信号が警報設定値を超えると、テレカプラ内部の自動ダイヤル機能が働いて遠く離れた場所のパソコンに電話をかけ、異常の発生を知らせ、そのときの計測信号を伝送します。また、テレカプラを使えば全国あらゆる所から公衆電話回線を介して、遠隔設備の稼働状況を把握できます。
テレカプラ（形式：DKT）
計測現場にテレカプラ（DKT）を、中央にNCU付パソコンを設置してシステムを構成します。DKTに入力されたアナログ信号、ステータス信号、パルス信号の状態を常時監視し、それらが設定された警報値を超えると、自動発信して中央のパソコンに異常発生を知らせ、計測データを伝送します。アナログ警報、ステータス警報、パルス積算警報、停電警報、特別警報の各種警報機能のほか、データ収集機能、定時伝送機能、マルチ発信機能、自動回線切換機能など多くの機能をもっています。
テレカプラミニ（形式：22T）
前述のDKT同様、現場に22Tを、中央にNCU付パソコンを設置してシステムを構成します。手のひらサイズのプラグイン形で、現場盤の小さなスペースに収納できます。入力信号の数はアナログ信号4点以下、デジタル信号4点以下と、DKTに比べて少数ですが、基本的な機能はデータ収集機能を除いてほとんど同じです。
テレカプラミニ（形式：22R）
基本的には現場と中央にそれぞれ22Rを設置し、公衆電話回線で接続してデータを伝送します。中央側はパソコンやソフトを必要としません。DKTや22T同様、警報が発生したときに自動発信して計測データを伝送します。手のひらサイズのプラグイン構造で、22T同様わずかなスペースに設置できます。
