規格/標準
- 技術輸出管理/2021.4
- IECExスキーム/2007.4
- ISO14000/2005.4
- IPコード/2003.7
- R&TTE指令について −CEマーキング−/2014.7
- RE指令について/2017.10
- 安全保障輸出管理における「該非判定」について/2008.6
- EMC規格について/2011.10
- EMC指令 −CEマーキング−/2010.4
- WEEE指令とRoHS指令/2005.1
- ATEX指令 −CEマーキング−/2010.7
- SI単位の話(1)/1995.3
- SI単位の話(2)/1995.4
- SI単位の話(3)/1995.5
- NEMA規格の電気機器用容器/2003.12
- エム・システム技研の環境保全への取組(1)/2008.4
- エム・システム技研の環境保全への取組(2)/2008.5
- 汚染度(Pollution Degree)/2009.10
- 改正RoHS(RoHS2)指令/2013.10
- 改正RoHS(RoHS2)指令[6物質から10物質へ]/2019.1
- 機能安全とIEC規格61508について(1)/2007.12
- 機能安全とIEC規格61508について(2)/2008.1
- 機能安全とIEC規格61508について(3)/2008.2
- 機能安全とIEC規格61508について(4)/2008.3
- 技術の輸出管理/2021.4
- グリーン調達の現状(1)− RoHS指令からREACH規則まで −/2009.7
- グリーン調達の現状(2)− RoHS指令からREACH規則まで −/2009.8
- CEマーキング/1995.2
- CEマーキング/2005.5
- CEマーキング(1)/2014.1
- CEマーキング(2)/2014.4
- CEマーキングに関するEU指令の改正について/2016.7
- 湿度の計量単位/1995.12
- CBスキーム/2006.3
- 設置カテゴリ(Installation Category)/2009.9
- タイプ“n”防爆構造について(1)/2009.5
- タイプ“n”防爆構造について(2)/2009.6
- 低圧避雷器(SPD)の性能試験規格JIS C5381-11について/2019.10
- 低電圧指令 −CEマーキング−/2010.1
- 電気機械器具の防爆構造(1)/2000.3
- 電気機械器具の防爆構造(2)/2000.4
- ノンインセンディブ規格(NON-INCENDIVE)/1998.1
- ノンインセンディブ防爆規格/2009.1
- 濃度の計量単位/1995.11
- パネル計器の裏側の感電保護/2007.10
- 舶用電気機器の船級協会型式承認/2013.4
- 白金測温抵抗体のJIS規格/2008.11
- 避雷関連のJIS規格について/2006.1
- 避雷器の分類/2011.1
- 紛争鉱物規制と米国再輸出規制/2017.7
- 米国の規制 FCCについて/2018.4
- UKCAマーキングの概要/2022.7
エムエスツデー 2008年5月号
エム・システム技研の環境保全への取組(2)
前回は、地球温暖化防止に関するいくつかのキーワードを紹介させていただきました。今回は、エム・システム技研の環境保全への取組について簡単にご紹介します。
1.計装システムに関係する環境対策
計装システムの構成や運用に関連する環境対策として、たとえば以下のようなことが考えられます。
(1)環境への負荷が少ない製品の使用
● 電力消費量の少ない製品
具体的には、消費電力が少ない製品の使用が考えられます。
エム・システム技研では、それに対応するために省スペースと省電力を実現した超薄形変換器をご提供しています(図1)。
● 使用終了後の廃棄に際し、環境に悪影響を与えない製品 (たとえば材料に有害物質を含まないなど)
具体的には、EUのRoHS指令適合製品の使用が考えられます 注1)。
エム・システム技研では、新製品については原則としてRoHS指令に適合するように設計しています。
(2)エネルギー消費を監視し、適切な対策を施すためのシステムの導入
● 電力消費を細かく監視し、不要な機器を停止させるなど、適切な操業を行うことによって省エネを実現できます。
エム・システム技研では、電力監視システムを構築できる製品をご提供しています(「省エネ・CO2排出削減量証書」受領 注2))。
なお、エム・システム技研の電力監視システム(図2)は、センサ、リモートI/O、ソフトウェアの3点で構成でき、シンプルで経済的です。
2.日常の企業活動を通じての環境保全
計装システムに限らず、日常の企業活動を通じての環境保全も重要です。
企業としての日常の環境保全については、「電気」、「紙」、「ゴミ」という3つの対象が活動の幹になっています。
(1)省電力化について
経済活動の発展に伴い、企業の生産設備が増設され、エネルギー使用量が増加する傾向にあります。具体的には下記のような項目が対策例として考えられます。
● 空調設備を省エネタイプの設備に交換
● 社屋の窓に断熱フィルムを貼付
● 事務所でのクールビズを実施
● パソコンのディスプレイをブラウン管タイプから液晶タイプへ切り替え
● 空調室外機の間欠運転制御
(2)紙の使用量削減
● 各種の図面や検査成績表など、保管書類の電子ファイル化およびカタログ、広告紙や冊子類の紙から電子ファイルへの変更
(3)ゴミの削減
● 紙ゴミのリサイクル化(図3)
● 産業廃棄物のリサイクル化
● OA機器のリユース
エム・システム技研では、以上の事項について積極的にその実現を図り、環境保全に貢献しています。
* * *
今後も、今回ご紹介した活動の継続と新たな発展を通して、環境問題に取り組んでいきたいと考えています。
注1)RoHS指令については『エムエスツデー』誌2005年1月号の「計装豆知識」でご紹介しています。
注2)『エムエスツデー』誌2008年3月号および2007年1月号、2月号、3月号でご紹介しています。